デンマークの温室で協働ロボット導入、生産性向上を目指す

何が起きたか

国際ロボット連盟（IFR）は、デンマークのRosborg Food Holdingが温室で協働ロボットを導入し、生産性向上に取り組んでいる事例を紹介した。同社は約12万平方メートルの温室で、ミントやディル、タラゴンなどのハーブとミニバラを生産している。

詳細

Rosborg Food Holdingは、デンマークのオーデンセに約12万平方メートルの温室を構え、ミント、ディル、タラゴンなどのハーブとミニバラを生産している。同社は1980年から小売・ケータリング向けにスパイスとミニフラワーを生産しており、現在は130人の従業員が年間2800万株のハーブと1200万株のミニ植物を生産・梱包・販売している。製品名には「Gloria Mundi」「Økologihaven」「Eurostar」などがある。 同社は、季節性の高い製品需要に対応するため、合理化と自動化を進めている。パートナー兼工場長のHenning Jørgensen氏は、「単調で肉体的に負担のかかる作業の自動化ソリューションを見つけることで、従業員を負担から解放できる。同時に、残業時間や臨時スタッフの雇用を減らすことにもつながる」と述べている。 同社は、クリスマスや大晦日、イースターなどのピーク時に生産を2倍にできるよう、日常業務の容量を増やす方法を模索していた。Jørgensen氏は「これまで、生産量が多い時期には利益率が縮小していた。そのため、従業員は協働ロボット技術を生産支援として導入し、より効率的に働き、残業を減らすことに対して前向きな姿勢を持っている」と説明している。

Key Facts

なぜ重要か

この事例は、農業・園芸分野における協働ロボットの活用が、季節変動への対応や労働力不足の解消に有効であることを示している。IFRが紹介することで、同様の課題を抱える他企業への波及効果が期待される。