日経クロステック、2024年の技術展望を公開 BYDやTeslaの動向も言及

何が起きたか

日経クロステックは2023年11月28日付の記事で、2024年の技術展望を連載形式で公開した。記事では半導体パッケージング技術や量子コンピューター、水素エネルギー、パワー半導体、全固体電池、ソフトウエア定義車両（SDV）、半導体新工場、HEV・PHEV需要、スマートフォン技術、中国NEV市場などについて専門記者が展望を述べている。また、2024年2月6日付の別記事では、有識者5人が選ぶ「ITインフラテクノロジーAWARD 2024」を開催し、生成AIによる開発支援ツールが第1位に選ばれたと報じた。

詳細

2023年11月28日付の日経クロステックの連載「先端技術記者が展望する2024年」では、半導体の微細化による性能向上に陰りが見える中、後工程（パッケージング）技術が新たな差異化領域として注目されるとした。また、原子力発電所の建て替えに向けて2024年は候補地の検討が加速し、計画が具体化すれば2011年の東日本大震災以降で初めての原発建設となると予想した。量子コンピューターでは物理量子ビットの増加やエラー低減技術の進化が見られるとし、水素エネルギー市場では需要創出に向けた動きが各国で活発化すると筆者は予想した。 さらに、2024年は日本企業のパワー半導体新工場が続々と稼働する年になるとし、全固体電池については「ゲームチェンジャーか」という議論を進めるためにも参戦し続ける必要があると述べた。自動車業界ではソフトウエア定義車両（SDV）の開発が加速し、日本各地で半導体新工場の稼働ラッシュが起こるとした。電気自動車（EV）一辺倒だった業界が変化し、ハイブリッド車（HEV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）の需要が高まると予想した。中国NEV市場では、中国・比亜迪（BYD）や米Tesla（テスラ）といった垂直統合を強みとする自動車メーカーに、異業種が水平分業で挑むと述べた。 2024年2月6日付の記事では、日経クロステックが5人の有識者を招き「ITインフラテクノロジーAWARD 2024」を開催した。選考会に参加したのは、野村総合研究所（NRI）の石田裕三氏、ウルシステムズとアークウェイの代表取締役を務める漆原茂氏、国立情報学研究所の佐藤一郎教授、Publickeyの新野淳一編集長、デロイト トーマツ コンサルティングの森正弥執行役員の5人。有識者5人が第1位に選んだのは「生成AIによる開発支援ツール」で、漆原氏は「AIを使えない開発者は今後通用しない」と警鐘を鳴らした。2023年には米GitHubがGPT-4を搭載した「GitHub Copilot X」を発表し、同年11月には「Copilot Workspace」を発表、2024年に提供開始予定とされた。米Amazon Web Services（AWS）も「Amazon Q」を発表した。

Key Facts

なぜ重要か

日経クロステックの展望は、日本の製造業やIT業界における2024年の技術トレンドを示すものであり、半導体、自動車、エネルギー、生成AIなど幅広い分野の動向を予測している。特に、中国NEV市場でのBYDやTeslaの競争や、生成AIによる開発支援ツールの台頭は、今後の産業構造に影響を与える可能性がある。

日本への影響

日本では2024年にパワー半導体新工場や半導体新工場の稼働ラッシュが予想され、製造業の競争力強化につながる可能性がある。また、生成AIによる開発支援ツールの普及は、日本のITエンジニアの生産性向上に寄与すると見られる。